大人になると知人や営業さんに勧められるまま、なんとなく入ったり、いつの間にか増えている”保険”。保険料の支出は月々数千円でも、長期で見れば大きな金額になります。保険の必要性、備える目的について考えてみましょう。
大前提 保険は”もしも”の場合にのみ加入する
起きる確率はかなり低いけど、起きてしまった場合、人生が台無しになったり、生活が崩壊する事象にのみ保険の加入をしましょう。
保険というのは、契約者全員から保険料を集め、保険会社がそのお金を運用して増やしています。
保険契約毎に支払い事由に該当した場合、保険会社から契約者に給付されます。つまり、大抵の場合は安心は買えるけど、払い損になります。
なぜ、保険はリターンが悪いかと言うと、保険代理店の店舗家賃や、保険会社で働く人の人件費はどこから出ていると思いますか?
答えは契約者の保険料からです。
つまり、保障内容+保険会社の経費=皆さんが払う保険料になっています。
生命保険
生活背景などに個人差はありますが、独身であれば必要性は低いかもしれません。あなたが亡くなったことで、生活に困る人が思いあたるかどうか思い浮かべてみましょう。
家族が居て、収入の柱になっている人は”検討”レベルです。あなたがもしも亡くなった場合、配偶者や子供達の日々の生活費を配偶者のみの収入で賄えるかが、キーポイントです。
住宅購入を考える場合、団信(団体信用生命保険)特約の確認をしましょう。加入後契約者が亡くなった場合、残りのローンが免除されます。
生命保険の設定は家族を守れる範囲での保険の検討がおすすめです。高額すぎる死亡保証の準備は、月々の支払い額が高額になり、家計を圧迫します。
配偶者の収入
パートナーが働いていて収入が十分であれば、生命保険の必要性は低いでしょう。自分で働いて生計が立てられるからです。(子の養育費を含む)
子供の有無
子供は働く事ができず、養育費がかかります。成長するにつれてかかる学費なども高額になっていきます。
- 収入の柱が亡くなった場合、家族の生計が成り立つか予測する
- 持ち家の場合、家賃を除く生活費を配偶者の収入で賄えるか
- 賃貸の場合、家賃を含む生活費を賄えるか検討が必要
- 生命保険を契約する場合
- 必要な大型支出や固定費の金額を想定する
- 家賃、学費、入学金
- 想定した支出の総額を賄える金額の生命保険を検討する
- 必要な保険金と契約した場合の払込み費用のバランスを調整する
- 必要な大型支出や固定費の金額を想定する
貯蓄型保険はやめよう 入るなら掛け捨て保険
保険料を払い続けると、払い損が嫌うのが人間の心理です。保険の甘い言葉気をつけなければならないのが、貯蓄型保険です。”契約期間○年で満期になると返戻金が出ます”みたいな保険の事です。これが曲者。保険でもしもに備える話だったのに、いつの間にか預金がセットになった保険商品を契約してしまいそうです。前述しましたが、保険は”もしも起きたらどうにもならなくなる事”にのみ加入するのが良いでしょう。預金は個人でもできるので、保険とは分けて考えましょう。
医療保険
入院1日○円支給、ガンと診断されたら○円支給。といった保険です。
これらは基本的に不要です。高額医療費支給制度(保険証を持ってれば、誰でも使えます)があるので、保険適用の治療であれば、月にかかる医療費は最大8万円程度です。
長期の入院で出費が心配…という気持ちもわかりますが、かかるかわからない病気に保険をかけるなら、”貯蓄”すべきです。お金を蓄えるという目的であれば、保険でなく”貯蓄”です。
どうしても、家系的にガンが心配。などがあれば、保障内容を絞って、掛け捨ての保険に入ります。
自動車保険
ここでいう自動車保険は任意保険です。車を運転するなら任意保険の加入は必須です。対人対物保障は”無制限”でつけましょう。物を壊した時、人命に関わる事故は数億円の賠償が発生します。気をつけていても事故はもらう事もあります。
こういった”事故”が”起きる確率は低いけど、起きたら人生が傾く”ケースです。
車輌保険
車輌保険は必要ありません。自損事故は修理費の出費が発生しますが、せいぜい数十万円です。最悪のケースで廃車になり車を失うだけです。これらには、”貯蓄”で対応しましょう。
個人年金保険
個人年金保険の目的は老後の貯蓄です。
目的が貯蓄や将来への備えであれば、投資すべきです。NISAやiDeCoで資産運用すれば、個人年金と比較した場合、大きくアウトパフォームできる可能性があり、その確率も十分です。非課税措置も生命保険料控除より、NISA、iDeCoの方が大きな金額を得られるメリットがあります。
まとめ
保険は払うことで安心を買うこともできる商材です。人間健康が一番です。保険に入ることで安心が買え、精神安定剤になるなら加入も良いでしょう。しかし、本当に必要か考えることも重要です。
国の制度として、1ヶ月の医療費が一定額以上にならない高額医療費支給制度というものもあります。
家族構成や、守る人の存在によっても変化してくるものです。自身の環境においてリスクヘッジすることで、保障と保険料を最適化しましょう。
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